等カロリーの食事で、被験者(n=139)を時間制限アリ群とナシ群に割り付けた介入研究。両群で、体重の変化に違いなし。まあ、そんなところだろう。
「新たなダイエット法！」などと過大な期待を抱いている人達にはホントに申し訳ないけど〈笑〉。(⇩)
Calorie Restriction with or without Time-Restricted Eating in Weight Loss
April 21, 2022 N Engl J Med 2022; 386:1495-1504
https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa2114833
調べれば調べるほど有望だが、やはり食欲がわかねえな〈笑〉。(⇩)
「政府が余計に支出すれば景気が良くなるんだぁ」と声高に叫ぶピュアな心の持ち主の頭の中では、民間企業は、総需要管理政策によってちょっと需要が増えた程度で、「人口減少が確実な国」に積極的に投資を始めることになっているらしい。
何らかの強制がなければ、溜め込むか、海外に投資するに決まっているだろうに。
どのようにして国内で使わせるか、という具体的な策が示されていなければ、まあ、説得力はないよ。
以下は、過去記事の再掲。過去記事の中に、更に過去記事が入っているので、ちょっと読みにくいかもしれない。(⇩)
よろずおぼえがき
2021-01-25
M(民間を)M(見くびっている)T(頓馬)
旧エントリーをそのまま再掲しておく。
もちろん、公共性･公益性の高い部門に、政府が、(多少無理をしてでも)積極的に財政支出することは大切である。ただし、その効果を過信してはいけない。民間部門の方が、はるかに〈図体〉がでかいのだ。
「2019-09-24
腰の引けた財政出動より､､､
例えば、景況の停滞している某国の名目GDPが500兆で、そのうち100兆が政府支出であったとする。この場合:政府以外での金銭のやり取りは、400兆にも及ぶことになる。
素朴な疑問なのだが、この場合、政府支出を5パーセント増やしたり減らしたりすることと、政府以外の経済主体が国内で財やサービスを購入してしまうように税制を変更することとでは、どちらが景況改善効果が高いのだろうか？」
仮に、〈民間･家計部門〉に「節約して、節約して、節約して、浮いたお金を万が一のために蓄えておくべきだ」という考え方が蔓延しており、〈民間･企業部門〉に「経費をケチって、ケチって、ケチって、搾り出した利益を《株主様》に余計に差し上げるべきだ」などというイデオロギーが浸透していたとすれば、《積極財政》など、焼け石に水である。
ceo9266
(⇧)「人口減少が確実な国」に積極的に投資したくなるとしたら、人口減少を大きく上回るペースで人々の給与が上がり続けている、というような場合だろうが、現実には､､､
迂闊にも、この人の見解を今の今まで参照していなかった。
ということで、ちょっと検索してみたら、すぐにこんなのが見つかった。あんな「社長」のインタビューに真面目に応じてくれるんだ〈笑〉。(⇩)
個々の指摘に特に意外な点はない。単に、見るべき点はきちんと押さえている、という内容である。
とはいえ、
大国の隣の小国というシチュエーションに過度に感情移入して、にわかウクライナ応援団に成り下がっている連中の頭を冷やすぐらいの効果はあるだろう。少し調べれば、応援に値する国などではないことぐらい、すぐにわかりそうなものだ。その上、2014年の「暴力革命」以降は、国家としてのlegitimacy(正統性)があるのかどうかすら怪しい(個人の感想です)。
私など、強権的･暴力的なグループの「独裁」の形でしか国家の体裁を整えることができないクソ国家という点で、ロシアやベラルーシと並べて「ウンコ3兄弟」と呼ぶべきだとすら考えている(⇦それは言い過ぎだろ！)。
追記
どうでもいいが、「非常に不愉快」なことをこんなに愉快そうに喋ることができる人って、そんなにいないんじゃないだろうか〈笑〉？
一緒に酒を酌み交わすにはうってつけの人物ではないかという気がする(⇦個人の感想です)。
前近代国家が対象ならば、史料を丁寧に辿ることによって、中央銀行が政府に支配されていたり、制度的に両者が未分化であったりする例を探し出すことは可能だろう。それどころか、近代以降でも、戦争や恐慌の際には、両者が一枚岩の組織であるかのように振る舞う場合がある。
しかし、そうした過去の事例や緊急時の対応を、現代の(平時の)制度のあり方であるかの如く説明するのは、明らかに誤りである。
どうせ史料を探るのなら、中央銀行が政府の「打ち出の小槌」の如く振る舞ったために経済が混乱した事例を集めてみた方が、よほど貴重な教訓が得られるだろうに〈笑〉。(⇩)
https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/20220525-00000085-reut-bus_all
(⇧)「物価目標」や「インフレ目標」ではなく、「物価安定目標」という言葉を使ったのは、誰かの入れ知恵なのだろうか？
少し前に、ロイズ(※1)のチョコレートがHK(香港の機関)の規定によってリコール対象になったと知って、少々、腹を立てたことがある。HKに対してではない。輸出対象国の規定をクリアできる程度の技術力はヨユーで持っている筈なのに、それに対しての調査および履行を疎かにしたメーカーおよび輸出企業の担当者に対してである。
ところで､､､
仮に農産物の輸出を増やそうという意思があるならば、調査やチェックは行政がある程度肩代わりする必要がある。より具体的には、農●水●省や経●産●省といった省庁である(⇦伏せ字の意味が全く無いが細かいことは気にするな〈笑〉)。自発的な努力に期待していてばかりでは、このような事例は増加する一方だろう。(⇩)
https://foocom.net/column/residue/23044/
しかし、私としては、少しばかり輸出を増やすことができるのか、という点より、食料自給率(※2)の低下を本当に食い止めることができるのか、ということの方が心配だ。
あっ、食料を輸入するための資金が枯渇して、いやでも自給率が上昇する未来が､､､(以下、自主規制)
※1 北海道みやげの定番です。たまに食べると美味しい〈笑〉。
※2 「カロリー」や「生産額」とは別に、「たんぱく質」を基準にした数値を算出できないものだろうか？ カロリーベースより悲惨な数値になりそうだが。
「コーヒーで」と表現すると、因果関係があると理解されてしまう。タイトル詐欺って言われるよ〈笑〉。
後半で、この調査結果を解釈する上での問題点をきちんと紹介しているので、全体としてはバランスのとれた記事になっているけど､､､(⇩)
「砂糖入りでも？！ コーヒーで死亡リスク減」
ネタ元の記事はこちら。(⇩)
